変化の激しい現代のビジネス環境では、従業員一人ひとりの心身の健康や行動が、企業全体の成果にも大きな影響を与えます。持続的な成長を実現するには、戦略やスキルを磨くだけでなく、「楽観性」といった内面的な心理的資本にも注目する必要があります。

本コラムでは、楽観性が心理的・身体的健康、行動変容、さらにはマネジメントにどのようなインパクトをもたらすのかを探求していきます。注目するのは、楽観性がもたらす恩恵にとどまらず、それが「どのような条件で」「どの程度有効に」働くのかという点です。そして、ビジネス現場での応用可能性に視野を広げながら、マネジメントや組織開発の観点から、楽観性を戦略的資本として捉える道筋を考察します。

「楽観的で前向きに未来を捉える力」が、いかにして現場のレジリエンスや生産性に貢献しうるのか。本コラムでは研究知見を各章で紹介して、実践につながるヒントをお届けします。

楽観性がもたらす回復力と行動変容

楽観性とは、「将来に対してポジティブな期待を持つ傾向」を意味します。これは単なる気分や性格の明るさとは異なり、困難に直面した際の行動選択やストレス対処、さらには身体的健康にも影響を与える、奥深い心理的資本です。

近年、心理学や行動科学の分野では、楽観性が心のレジリエンス（回復力）を支える要因であり、行動変容や健康改善にも効果を持つことが、数多くの研究によって明らかになってきました。まずはじめに、楽観性が心理的および身体的健康に与える影響について検証した研究を紹介します[1]。

研究では、大学生、病気の患者、AIDSリスクを抱える男性、出産直後の女性など、多様な対象を用いた研究が取り上げられました。評価には、将来に対するポジティブな期待を測定して、心理的健康（例：抑うつ、ストレス、孤独感）や身体的健康（例：術後回復、免疫機能、症状の自己報告）との関連が分析されました。

その結果、楽観性は一貫して心理的苦痛の軽減と身体的回復の促進に関連していることが明らかになりました。たとえば、心臓手術を受けた患者では、楽観的な人ほど術後の回復が早く、6か月後の生活の質が高い傾向が確認されました。

この研究では、大学生活への適応も調査しており、楽観性が高い学生はストレスが減少し、社会的サポートを多く感じるようになったことが報告されています。さらに、楽観性が高い人ほど、受け身ではなく問題に積極的に対処する傾向があることも示されました。

これらの結果は、楽観性が単に個人としての気分や性格の傾向ではなく、実際の行動や健康状態に影響を与える力であることを示唆しています。特に注目すべきは、楽観性が「受容」や「意味づけの再構成」といった建設的なストレス対処法と結びついていた点です。たとえば調査結果の1つとして、手術を受ける女性患者においては、楽観的な人ほど否認や諦めではなく、前向きに状況を受け入れ、ユーモアを交えて適応する傾向もみられました。

こうした知見は、ビジネスの現場にも応用可能です。たとえば、従業員が困難な状況でも前向きに行動できるよう、組織は「楽観的な期待」が育まれる環境を整えることが効果的です。具体的には、目標達成の見通しを持てるような段階的な業務設計や、成果を実感できるフィードバックの仕組みづくりが挙げられます。また、ストレス対処力を高めるワークショップや、失敗からの学びを奨励する文化づくりも、楽観性の促進に寄与する要素です。

マネジメントにおいては、単にポジティブ思考を勧めるのではなく、楽観性を「戦略的な資本」として位置づける視点が重要です。そのためには、楽観性を育む行動（たとえば、将来の計画を立てる、仲間と協力する、困難を成長の機会と捉える）を日常的に支援できる制度設計が求められます。こうしたアプローチは、組織全体のレジリエンスを底上げし、変化の多いビジネス環境で持続的な成果を生む力となるでしょう。

身体的健康への影響

次に、楽観性と身体的健康の関係について、過去の研究成果を統合的にメタ分析した研究を紹介します[2]。メタ分析とは、独立して実施された複数の研究結果を統合し、それらを解析する方法です。分析対象は、1980年代以降に実施された84件の研究で、延べ3万人以上の参加者を対象としており、健康な人から患者まで多様なサンプルが含まれています。

楽観性は、主に質問紙を通じて評価されました。身体的健康は、主観的な痛みの自己報告や客観的な生理指標（例：血圧、免疫機能、死亡率）など多岐にわたる指標で測定されています。

このメタ分析の結果、楽観性は身体的健康と有意な関連を持つことが明らかになりました。全体的な効果量[3]（相関係数）は小〜中程度の強さであることが示されました。

特に、主観的な健康指標（痛みの程度や体調の自己評価）では効果がより顕著であり、客観的な健康指標（血液検査や医師による評価）でも一定の効果が確認されました。さらに、がんや心疾患、免疫機能、妊娠に関連するアウトカムにおいても、楽観性が好影響を与える傾向が見られました。

こうした効果が確認されたのは、楽観性が「保護因子」（病気や悪影響のリスクを下げ、健康や適応を促進する要因）として機能するためです。後述するメカニズムにより、楽観性は、健康的な生活習慣の維持やストレス軽減、免疫機能の向上をもたらし、多様な健康指標に好影響を与える保護因子になるのです[4]。

この知見は、現場への応用可能性を示しています。楽観性は生まれつきの気質だけでなく、日々の思考や行動の積み重ねによって高められることが多くの研究で示されています。つまり、企業や組織は、従業員がポジティブな期待を持てるような働き方や環境づくりに注力することで、間接的に従業員の身体的健康を支えることが可能です。

たとえば、成功体験を振り返るセッションや、将来の目標を明確にする1on1ミーティングを導入することは、従業員の楽観性を高める一つの方法です。また、失敗を学びに変える文化や、業務上の困難を共有できる心理的安全性のある職場づくりも、個人のポジティブな期待形成に寄与します。こうした取り組みは、単に精神的な満足感を高めるだけでなく、病気の予防や回復力の向上といった身体的な側面にもプラスに作用することが期待されます。

マネジメントにおいては、従業員の楽観性を育む仕組みを人材開発や福利厚生の一部として取り入れることが有用です。たとえば、ストレスマネジメント研修の中に「ポジティブ思考のトレーニング」を組み込む、健康経営施策として定期的なフィードバック面談を実施するなど、具体的な施策と組み合わせることで、より効果的な支援が可能となるでしょう。

健康を向上させるメカニズム

今度は健康を向上させるメカニズムに着目していきます。楽観性が人の行動、健康、対人関係、心理的適応などにどのように影響を及ぼすかを、実証研究と理論を踏まえて整理した研究があります[5]。この研究では、大学生、患者、高齢者などさまざまな人々を対象とした調査結果をもとに、楽観性がどのような影響を与えるのかを幅広く検証しています。

調査結果から明らかになったのは、楽観性が高い人は、ストレス状況でも前向きに行動し、対人関係をより良好に保ち、身体的健康の指標にも好ましい影響を及ぼすという点です。たとえば、楽観的な人は運動や健康的な食事を継続する傾向があり、免疫機能や心臓血管の健康指標にも良好な結果が報告されています。

また、目標達成のための行動選択において、優先度の高い目標に対しては集中して取り組み、低優先の目標は柔軟に手放す傾向が見られました。これにより、心理的な負荷を減らしながら成果を出すという特徴が浮かび上がっています。

このような結果は、楽観性が単なる「明るい性格」ではなく、目的達成に向けたモチベーションの源泉であり、適応的な行動選択を支える心理的資本であることを示唆しています。とくに、困難な状況下でのストレス対処行動や、社会的なつながりの構築と維持において、楽観性が実際の行動を通じて望ましい結果を導く傾向が確認されました。

ビジネスの現場においては、従業員が将来に前向きな見通しを持てる環境を整えることが、エンゲージメントや生産性の向上につながると考えられます。たとえば、達成可能な短期目標の設定や、成功体験を振り返るフィードバックの導入は、将来に対するポジティブな期待を育む助けになります。また、複数の業務やプロジェクトが並行する場面では、優先順位を明確にし、選択と集中を支援することで、楽観性を行動に変える環境が生まれやすくなります。

マネジメントの観点では、楽観性を高めるための取り組みを、人材育成や組織文化づくりに組み込むことが有効です。たとえば、「今できていること」に焦点を当てる面談スタイルや、「困難の中にある学び」に言及するリーダーの姿勢は、従業員の捉え方を前向きに導く一助となります。また、職場内の信頼関係が楽観性と相互に作用することを踏まえ、心理的安全性の高いチーム運営を意識することも重要です。

この研究が示すように、楽観性は感情だけでなく、思考、動機づけ、行動に深く根差した構成概念です。変化の激しい現代のビジネス環境では、未来に向けて楽観性を持って柔軟に行動できる人材の存在が、組織の持続可能性を支える大きな力になるでしょう。

十代の心の健康

教育現場で楽観性の育成を試みた研究もあります。若者が心の健康を保つうえで、楽観性がどれほど重要な役割を果たしているのかを検証する体系的なレビューが行われました[6]。この研究では、2009年から2019年の間に世界各国で実施された31本の実証研究を対象とし、13歳から17歳の青少年46,262名のデータを分析しています。調査は、カナダ、中国、オーストラリア、ルーマニア、イラン、オランダなど様々な文化圏の国々が含まれていました。

この研究の目的は、楽観性が十代の精神的健康にどのように影響するかを明らかにすることでした。精神的健康とは、うつや不安などの病的症状の有無だけでなく、ストレスへの対処力、ウェルビーイング、自己肯定感、さらには自傷行為やリスク行動の抑制などを含む広範な概念です。

分析の結果、楽観性が青少年の精神的健康において「予測因子」「緩衝因子」「保護因子」という3つの役割を果たしていることが分かりました。

まず予測因子として、楽観性が高い十代はうつ症状や不安を感じにくい傾向にありました。また、楽観性はストレスの影響を和らげる緩衝因子としても機能し、困難に直面した際に心理的に安定しやすいという効果が確認されました。さらに、リスクのある行動（薬物使用や自傷など）や自殺念慮の出現に対しても、楽観性が保護因子として働いていることが示されています。

こうした結果は、教育現場や医療機関にとどまらず、企業での人材マネジメントにおいても示唆に富むものです。たとえば、若年層の新入社員が将来への不安を抱きやすい環境下では、キャリアに対するポジティブな展望を持てるような支援が精神的安定をもたらす一助となる可能性があります。具体的には、将来的な成長機会や成功体験に触れる研修設計、あるいは成功したロールモデルとの対話機会を設けるといった施策が、本人の楽観性を育むきっかけになり得ます。

もう一つの結果として、楽観性は固定的な性格ではなく、ある程度環境によって育まれる「状態的な特性」でもあることが示されています。この点は特に注目に値します。つまり、本人が変わろうとする意思や、周囲からの支援によって、楽観性を高めることは可能だということです。これを踏まえると、職場におけるフィードバックの在り方や、上司の声かけひとつが、社員の将来展望やストレス対処力に長期的な影響を与えることも考えられます。

本研究は青少年を対象としたものではありますが、「未来をどう捉えるか」が心の安定に強く影響するという知見は、世代や業種を超えて応用可能です。変化の激しい現代において、楽観的な展望を持つ力は、個人と組織の持続的な成長を支える重要な心理的資本といえるでしょう。

幸福観と楽観性が左右する幸せの感じ方

「幸せは壊れやすいものだ」と感じる人がいる一方で、「努力すれば幸せは手に入る」と考える人もいます。このような幸福に対する見方が、実際に人がどれほど幸せを感じるかにどう関係するのかを明らかにする研究が行われました[7]。

この研究では、幸福観の中でも「幸福ははかないもの」という考え方（以下、「幸福の脆弱性信念」）に着目しました。これは、「幸福は壊れやすく、長続きせず、すぐに失われてしまうものだ」という信念のことです。この信念が、「自分は幸福である」と感じている度合いを示す主観的ウェルビーイングにどう影響するのか、さらに楽観性がその関係にどう作用するかを検証しています。調査は、韓国の大学に通う246名の学生を対象に実施されました。

分析の結果、幸福の脆弱性信念を強く持つ人を全体でみると、主観的ウェルビーイングが、やや低い傾向があることが分かりました。しかし、ここで重要なのは「楽観性」の影響です。楽観性が高い人では、幸福の脆弱性信念があっても主観的ウェルビーイングにマイナスの影響は見られませんでした。

一方、楽観性が低い人では、幸福の脆弱性信念と主観的ウェルビーイングの間に明確な負の関係がありました。つまり、「どうせ幸せなんてすぐに終わる」と思い、「将来も良くならない」と感じていると、実際に幸せを感じにくくなるのです。

この結果は、マネジメントの場面でも示唆に富んでいます。社員やチームメンバーが困難な状況に直面した際に、「物事は好転する」という前向きな期待を持てるかどうかが、その人のモチベーションや精神的な健康に大きく関わってきます。例えば、企業変革の過程や厳しい業績目標に直面したとき、リーダーがチームに「未来への信頼感」を共有する働きかけを行うことは、メンバーの主観的ウェルビーイングの維持につながる可能性があります。

また、「幸せは努力によって安定的に得られるものではない」と考える人に対しては、必ずしもその考え方を否定するのではなく、未来に希望を持つ視点を育むような支援が有効です。たとえば、過去の成功体験を振り返ったり、困難を乗り越えたエピソードを共有したりすることで、「自分やチームには困難を乗り越える力がある」と実感できる場をつくることが、楽観性の醸成に貢献します。

本研究は大学生を対象としたものであり、ビジネスの現場にそのまま適用できるとは限りませんが、「未来への期待が、現在の幸せの感じ方に影響する」という知見は、組織づくりや人材育成においても有用な視点です。特に、不確実性の高い時代においては、個人や組織がどのような「幸福観」と「未来観」を持つかが、モチベーションの鍵となり得ます。

過度な楽観はリスクか資本か

楽観性にリスクは潜んでいないでしょうか。最後にリスク観点での研究を紹介します。私たちは未来に対して「うまくいくだろう」と期待する傾向があります。しかし、その期待が現実と乖離しすぎていると、判断や行動にどのような影響を与えるのかを調査した研究があります[8]。この研究では、「非現実的楽観主義」、すなわち実際のリスクや結果に比べて自分にとって都合の良い未来を期待する傾向が、行動や感情にどのような影響を与えるのかを評価するため、既存の多くの研究の方法論と知見を整理し、検討しています。

本研究はアメリカの大学を拠点に行われたもので、心理学や行動科学の文献に掲載された多数の実証研究をレビューする形で進められました。

結果として、この研究では非現実的楽観がもたらす影響には正と負の両面があることが示されました。負の側面としては、過小評価によって備えが不足し、結果として健康問題やプロジェクトの遅延といった事態に陥ることが挙げられます。実際に、病気の治療において副作用の準備が不十分だった患者や、作業の完了時期を楽観的に見積もってしまったプロジェクトなど、現実を正しく捉えないことでリスクを増大させてしまう事例が確認されています。

ビジネス現場においては、この知見をプロジェクトマネジメントや人材育成に活かすことが考えられます。例えば、売上予測や進捗見通しが過度に楽観的である場合、それがチームの備えの甘さや計画倒れにつながる可能性があります。一方で、適度な楽観は挑戦への意欲やストレス対処力を高める資本となり得ます。そのため、マネジメントとしては、数値や外部データによる現実的なフィードバックを提供しつつ、楽観のポジティブな側面を損なわないような支援のあり方が有効です。

この研究は、楽観性を完全に否定するのではなく、「どのようなときに、どの程度の楽観が望ましいのか」という問いを投げかけています。チームメンバーが未来を前向きに捉えることは重要ですが、それが根拠のある期待かどうかを吟味する姿勢もまた、持続可能な成果を生み出すためには欠かせない視点といえるでしょう。

おわりに

本コラムを通じて、楽観性が個人の心理的・身体的健康に与える影響、行動変容との関係、そして組織におけるマネジメントへの応用可能性について多面的に検討してきました。

さまざまな実証研究は、楽観性が単なるポジティブな気分ではなく、ストレスへの対処力を高め、身体の回復を促し、目的に向かって前進する行動を支える心理的な基盤であることを示しています。特に、困難や不確実性の高い状況下において、楽観的な見通しを持つことが、行動の持続や回復力の源になるという点は、ビジネスの現場においても重要な示唆を含んでいます。

また、楽観性は生まれ持った特性にとどまらず、環境や支援を通じて育まれる「変化しうる資質」であることも確認されました。たとえば、段階的な目標設定や成功体験の共有、フィードバックを通じた自己効力感の強化など、日常的なマネジメントの工夫が、楽観的な姿勢の醸成につながる可能性があります。さらに、非現実的な楽観には注意が必要である一方で、適度な楽観性が挑戦への意欲や創造性を引き出す土壌になりうることも、実証的に示されました。

組織としては、こうした楽観性の力を「成果の背景にある見えない心理的資本」としてとらえ、それを支える風土や制度の整備に取り組むことが求められます。たとえば、挑戦に前向きな文化の醸成、心理的安全性の高いチームづくり、困難な出来事を意味づけ直す対話の促進などが、楽観性を組織全体に広げる足がかりとなるでしょう。

未来を前向きに捉える力は、激動の時代における持続可能な成長の鍵の一つです。だからこそ、目には見えにくいけれど確かな力である楽観性を、意識して育てて活かしていくことが、これからのマネジメントにはますます大切になると考えられます。

脚注

[1] Scheier, M. F., & Carver, C. S. (1992). Effects of optimism on psychological and physical well-being: Theoretical overview and empirical update. Cognitive therapy and research, 16(2), 201-228.

[2] Rasmussen, H. N., Scheier, M. F., & Greenhouse, J. B. (2009). Optimism and physical health: A meta-analytic review. Annals of behavioral medicine, 37(3), 239-256.

[3] 効果量については当社コラムでも解説しています。適宜ご一読ください。

[4] その一方、健康にはそれ以外にも多くの要因が関与するため、効果量が中程度にとどまったと考えられます。

[5] Carver, C. S., & Scheier, M. F. (2014). Dispositional optimism. Trends in cognitive sciences, 18(6), 293-299.

[6] Rincon Uribe, F. A., Neira Espejo, C. A., & Pedroso, J. D. S. (2022). The role of optimism in adolescent mental health: A systematic review. Journal of Happiness Studies, 23(2), 815-845.

[7] Joshanloo, M., Park, Y. O., & Park, S. H. (2017). Optimism as the moderator of the relationship between fragility of happiness beliefs and experienced happiness. Personality and Individual Differences, 106, 61-63.

[8] Shepperd, J. A., Pogge, G., & Howell, J. L. (2017). Assessing the consequences of unrealistic optimism: Challenges and recommendations. Consciousness and Cognition, 50, 69-78.

執筆者

樋口 知比呂　株式会社ビジネスリサーチラボ　コンサルティングフェロー
早稲田大学政治経済学部卒業、カリフォルニア州立大学MBA修了、UCLA HR Certificate取得、立命館大学大学院博士課程修了。博士（人間科学）。国家資格キャリアコンサルタント。ビジネスの第一線で30年間、組織と人に関する実務経験、専門知識で、経営理論を実践してきた人事のプロフェッショナル。通信会社で人事担当者としての経験を積み、その後、コンサルティングファームで人事コンサルタントやシニアマネージャーを務め、さらに銀行で人事部長などの役職を歴任した後、現在はFWD生命にて執行役員兼CHROを務める。ビジネスと学術研究をつなぐ架け橋となることを目指し、実践で役立つアプローチを探求している。